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改築の工法は、更生工法と敷設替工法に分けられます。

更生工法

更生工法		既設管に破損、クラック、腐食等が発生し、耐荷能力、耐久性の低下および流下能力が保持できなくなった場合に、既設管内面に管を構築して既設管の更生および流下能力の確保を行うもの。管渠更生工法の中には、反転工法、形成工法、製管工法および鞘管工法がある。発注者によっては、内面被覆工法ともいう
	自立管	既設管の強度を期待せず、自ら外力に抵抗するものとし、新設管と同等以上の耐荷能力及び耐久性を有するもの
	複合管	既設管と更生材が構造的に一体となって、新設管と同等以上の耐荷能力および耐久性を有するもの
	二層構造管	既設管が老朽管であっても曲げや変位に対する残存強度を有している場合、二層構造で外力を分担するために構築されるもの。現時点では主に外水圧に対抗する目的で反転工法及び形成工法で施工された更生管を対象とする
	反転工法	更生材を既設桝から既設管内に水圧、蒸気圧、空気圧などで反転加圧させながら挿入し、温水、蒸気、光等で硬化する工法
	形成工法	更生材を既設管内に引き込み、水圧、蒸気、空気圧等で加圧拡張したまま　温水、蒸気、光等で圧着硬化する工法
	製管工法	既設管内に硬質塩化ビニル材等を嵌合させながら製管し、既設管との間隙にモルタル等を充填することで管を構築する工法
	鞘管工法	既設管より小さな管径で製作された新設管を牽引挿入し、間隙に充填材を注入することで管を構築する工法

敷設替工法

敷設替工法		既設管を新設管と入れ替えるもの
	開削工法	地表面から土留めと支保工を施しながら溝を掘削し、その中の既設管を新設管に入れ替える工法
	改築推進工法	老朽化や機能不全の下水道管渠等を推進工法用掘進機で破砕・除去あるいは排除しつつ新設管を推進敷設する工法

調査判定項目の程度による改築工法の目安は下記の通りです。

調査判定項目の程度による改築工法の目安

調査判定基準			改築工法
調査判定基準			敷設替工法	更生工法
判定項目		内容		自立管	複合管	二重構造管
判定項目		内容		反転工法形成工法	製管工法	反転工法形成工法
管の腐食		鉄筋露出状態	○	○	△	×
		骨材露出状態	○	○	○	△
		表面が荒れた状況	○	○	○	○
上下方向のたるみ	管渠内径 700mm未満	内径以上	○	×	×	×
		内径の1/2以上	○	×	×	×
		内径の1/2未満	○	○	○	○
	管渠内径 700mm以上 1650mm未満	内径の1/2以上	○	×	×	×
		内径の1/4以上	○	△	△	×
		内径の1/4未満	○	○	○	○
	管渠内径 1650mm以上 3000mm以下	内径の1/4以上	○	×	×	×
		内径の1/8以上	○	△	△	×
		内径の1/8未満	○	○	○	○
管の破損	鉄筋コンクリート管	欠落、軸方向のクラックで幅5mm以上	○	△	△	×
		軸方向のクラックで幅2mm以上	○	○	○	□
		軸方向のクラックで幅2mm未満	○	○	○	□
	陶管	欠落、軸方向のクラックが管長の1/2以上	○	△	△	×
		軸方向のクラックが管長の1/2未満	○	○	○	□
			-	-	-	-
管のクラック	鉄筋コンクリート管等	円周方向のクラックで幅5mm以上	○	○	○	□
		円周方向のクラックで幅2mm以上	○	○	○	□
		円周方向のクラックで幅2mm未満	○	○	○	□
	陶管	円周方向のクラックでその長さが円周の2/3以上	○	○	○	□
		円周方向のクラックでその長さが円周の2/3未満	○	○	○	□
			-	-	-	-
管の継手ズレ		脱却	○	×	×	×
		鉄筋コンクリート管：70mm以上、陶管：50mm以上	○	○	○	□
		鉄筋コンクリート管：70mm未満、陶管：50mm未満	○	○	○	□
浸入水		吹き出している	○	△	△	△
		流れている	○	△	△	△
		にじんでいる	○	○	○	○

<凡例>
　○ ：適用可能
　△ ：条件により適用可能
　□ ：「管更生の手引き(案)」(平成13年6月　日本下水道協会発行)で設計手法が確立していないので別途考慮
　× ：適用外
　－：判定せず

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パイプリノベーション／既設排水管のトータルメンテナンス・建設コンサルタントのエキスパート 東洋テックス株式会社

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